年収以上の借金を作るための抜け道や裏技、レア情報をピックアップ！

年収の三分の一ルール

今では年収以上の借金を作ることは決して簡単なことでは無くなっています。その理由は消費者金融など貸金業を営む基となる法律が改正され「収入の三分の一までしか借りることができない」というルールが策定されたということが大きいでしょう。しかしこの「三分の一」のルールには少なからず抜け道があることをご存知でしょうか。

この三分の一のルールはお金を借りるときに全てのときに適用されるわけではありません。あくまでも「貸金業法」と言われている貸金業者が守るべき法律に「年収の三分の一まで」と定められただけです。つまりこの「貸金業法」に従う必要の無い業者からの借り入れについては年収の三分の一までという決まりは無いということになります。

ルールが適用されないところはどこ？

この代表的なものが公的な貸付制度や銀行の貸付制度です。公的な貸付制度にはこの三分の一のルールは適用されません。公的な借り入れはその分条件も厳しいことがありそもそも借りる条件に満たないと言うこともありますが、最終的に年収の三分の一を超えていても条件に合致していればお金を借りることが可能なこともあります。

銀行についても同様なことが言えます。年収の三分の一を超えているとしても貸付を行うことができ、消費者金融などの「貸金業法」に基づいて営業している提供元よりも金利が低いことも少なくありません。年収の三分の一を超えるか超えないかの状態で新たに借り入れを考えているのであれば、銀行に願い出てみるのも方法の一つかもしれません。

しかし、現在では銀行での貸付についても貸付は銀行で行い保証は消費者金融で行っていると言うパターンも少なくありません。そうなるといくら銀行に申し込んだとしても審査に通らないこともあるでしょう。銀行の場合には特に審査の過程で「銀行による審査」と「保障会社の審査」の二段階の審査があると考えたほうがいいかもしれません。

苦渋の選択？

少し話は逸れますが「貸金業法に従う必要の無い業者」には「貸金業法に従うつもりのない業者」も含まれます。自分が年収の三分の一を超えているにも関わらず「貸すことができる」と言っている業者には注意も必要でしょう。借りるか、借りないかはもちろん個人の判断にはなりますが、「貸金業法に従うつもりの無い業者」は「法律に従わない業者」ですので違法な取立てでも平気でやる可能性があります。

信用情報の仕組みを知る

他にも信用情報は名前と生年月日を中心に類似した顧客を抽出すると言う仕組みになっていますので、結婚などで姓が変わった場合には限度を超える借り入れが出来てしまうこともあります。しかしこの抜け道を使うことが出来ないように借り入れの申し込み時には「旧姓」を記入するようになっていることがほとんどです。

本当にただ単純にお金を借りたいのであればその方法は様々なものがあります。しかし借りるだけならまだしも延滞などでいわゆる「ブラック」になっているのであれば大きな金額を借り入れると言うことは難しいと言えるでしょう。大きな金額を借り入れることができたとしてもそれによって社会的な信用を失ってしまえばその後の生活にも支障が出ることにもなりかねません。

やはり一番良いのは自分の余裕の中である程度の借金の枠を設けお金に使われること無くお金を使っていくことです。上手に使っていくためにはそれなりの知識も必要であると言うことを認識しておきましょう！